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軽量鉄骨の耐用年数は何年? 軽量鉄骨造のメリットとデメリットを解説

住宅を新築する時や既築物件を購入する時に、木造、鉄骨造、鉄筋コンクリート造といった構造の違いもチェックする必要があります。

アパートや住宅によく使われる軽量鉄骨造は、耐用年数や耐震性にどのような特徴があるのでしょうか?

今回の記事では軽量鉄骨造のメリットとデメリットや、耐用年数について詳しく解説します。

軽量鉄骨の耐用年数は何年? 軽量鉄骨造のメリットとデメリットを解説

軽量鉄骨造とは? 木造と比べたメリットとデメリット

軽量鉄骨造とは、柱や梁などの建物の構造部分(骨組み)に厚さ6mm未満の鉄骨を使用した構造の建物です。厚さ6mmを超える鋼材を使用した建物は重量鉄骨造と呼ばれており、両方を合わせた総称が鉄骨造やS造です。

軽量鉄骨造の用途

軽量鉄骨造は、一戸建ての住宅やアパートによく使われています。新築の戸建て住宅では木造が主流ですが、鉄骨造も約14%を占めており、年々増加傾向にあります。

一戸建てよりも高い強度が求められるアパートなどの共同住宅では鉄骨造が主流です。

ただし、3階建て以上の大きな建物になるとより強度が高くなる重量鉄骨造が採用されるため、軽量鉄骨造は2階建てまでの建物に向いています。

軽量鉄骨造のメリット

木造住宅に比べた時の軽量鉄骨造のメリットは以下の通りです。

耐震性に優れている
鉄骨造の建物は、鉄骨の持つゴムのように変形して力を吸収する粘り強さによって、地震の揺れのエネルギーを吸収し建物の倒壊を防ぎます。

品質が安定している
軽量鉄骨造の住宅で使われる部材は工場で生産されるため、品質に均一性があります。

また木材のように気候によって変形したり劣化したりすることもないため、安定した品質を保てます。

デザインや間取りの自由度が高い
軽量鉄骨造は柱・梁・筋交いで建物を支えるので木造に比べると大きな空間が作りやすく、デザインの自由度が高いです。

耐用年数が長め
法定耐用年数とは、価償却資産を通常の用途で使用した場合、通常予定される効果を上げることができると見込まれる年数のことです。

建物の法定耐用年数は、構造によって定められており、建物の耐久性や安全性を示す指標にもなります。

軽量鉄骨造の耐用年数は、鉄骨の厚みが3m以下だと19年ですが、3~4mmなら27年、4mm以上なら34年と、木造の22年に比べると長めです。

軽量鉄骨造のデメリット

メリットの多い軽量鉄骨造ですが、デメリットもいくつかあります。軽量鉄骨造で注意したいデメリットは以下の通りです。

断熱性が低い
鉄骨は木材やコンクリートよりも熱伝導率が高い建材のため、軽量鉄骨造の構造部分が、外気の熱や寒さを伝えやすくなる「ヒートブリッジ(熱橋)」となります。

温度差から結露しやすくなったり、室内の快適性を損なったりする恐れがあります。

木造よりもコストが高い
鉄骨造の建物の1坪当たりの工事費は、約83万~96万円です。

木造の建物の工事費は約56万円前後なので、鉄骨造は木造と比べると1.5倍~1.7倍の工事費用がかかります。

軽量鉄骨の耐用年数について

軽量鉄骨造のメリットの一つに、木造に比べると耐用年数が高いことを紹介しました。

この耐用年数は、税法上定められた法定耐用年数で、「通常の維持補修を加える場合にその減価償却資産の本来の用途用法により通常予定される効果をあげることができる年数」と定義されています。

例えば、法定耐用年数が27年、厚さ3mm以上4mm以下の軽量鉄骨造の建物の価値は、27年に分けて減価償却されます。

27年を過ぎると建物の価値は、税法上では1円(備忘価額)まで償却されます。

建物の寿命としての耐用年数

軽量鉄骨造の法定耐用年数が19~34年と言っても、耐用年数を過ぎた建物に住めなくなるわけではありません。

法定耐用年数とは、あくまでも税法上での資産価値を示したものであり、実際の軽量鉄骨造の住宅やアパートの寿命は、環境やメンテナンス状態によって大きく変わります。

外壁や屋根は定期的に点検し、必要な修繕は素早く行うなど、建物を良い状態に保っておくことで、法定耐用年数を超えた建物でも住み続けることができます。

まとめ

軽量鉄骨造の建物は木造の建物よりも耐久性や耐震性に優れ、耐用年数も長いという、さまざまなメリットがあります。一方で、木造建築に比べると断熱性が低く、建設費用がかかるというデメリットも見逃せません。

一戸建てやアパートの建設や購入を検討している方は、軽量鉄骨造のメリットとデメリットの両方を把握し、予算や将来の資産価値なども考慮した上で、軽量鉄骨造を選ぶかどうか決めましょう。

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